ゲーム関連ブランド企業はもちろん、非ゲーム関連ブランドも積極的に取り組んで来た「eスポーツへの投資（広告支出）」ですが、近年はその盛り上がりも世界中で一段落したように感じます。しかしながら、直近では新たな動きで、再び「eスポーツへの投資」機運が高まっていると米DIGIDAYが報じています。
eスポーツ投資は非競技性にフォーカスし復活傾向か
最初の“eスポーツブーム”に起きた大きな動きは、非ゲーム系ブランドとのパートナーシップによる競技シーンへの投資でした。ゲーマーや若者へのリーチを目的に始まった流れですが、その熱も収まってきた最近は、eスポーツチームや企業ではなく、ゲーム系インフルエンサーへと投資先は変化しつつあるようです。要はリーチ対象を競技に興味があるコア層から、よりパイの大きな「カジュアルゲーマーに人気のあるストリーマー」や「インフルエンサー」へシフトするイメージです。
もちろんeスポーツチーム/企業も指を加えて眺めていたわけではなく、変化を続けています。強豪チームで知られた100 Thievesは今では選手よりも多くのインフルエンサー抱え、老舗チームのEvil Geniusは金額などの詳細は明かしていないものの、Hewlett Packard Enterpriseとeスポーツ界最大のデータパートナーシップを結んだとしています。
競技性から少し離れてカジュアル層へのアピールを強化したことで、ブランドが戻ってきたと言える部分もありますが、これは決してeスポーツの衰退を意味するものではありません。時代の変化に合わせて、eスポーツチームのあり方も進化しているのでしょう。
ゲームは不況に強く最強コスパ
わずか数千円、場合によっては無料で10年でも遊べてしまう「ゲーム」は、今後どんな不況が襲ってこようとも廃れることはないでしょう。最初はイメージ先行で投資先を探すグローバル企業はこれを理解しつつあり、不況の懸念が高まる中でも、ブランドはゲームとeスポーツの動向に強気な模様です。
Source: DIGIDAY
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