マイクロソフトが従業員1,900人レイオフへ、ブリザード社長やCoD開発者など買収直後のアクティビジョン・ブリザードにも影響

OSの「Windows」やゲームハード「Xbox」で知られるMicrosoft（マイクロソフト）は現地時間1月25日、従業員約1,900人のレイオフ（解雇）を発表。対象には、買収が完了して3ヵ月ほどしか経っていないActivision Blizzard（アクティビジョンブリザード）のスタッフも多数含まれる。

これに関連し、「Xboxは実物ソフトの販売をやめるのではないか」といった噂まで派生している。

マイクロソフトが約1,900人（8％）のレイオフ

The Vergeによると、約1,900人という大量のレイオフは、Microsoftの従業員全体の8％に相当するという。この中には、Blizzardの社長であるMike Ybarra氏や、チーフデザインオフィサーAllen Adham氏も含まれる。Blizzard新社長は来週発表の見込み。

「ゲームチェンジ」とも言われたActivision Blizzardの買収。2023年10月にようやく完了し、ここから「Microsoft + Activision Blizzard」によるゲーム業界のさらなる進化が注目されただけに、今回の発表は衝撃的だ。

『コール オブ デューティ』開発にも影響か

Activison側でも、Xを通じて従業員らが次々に解雇を報告。将来の『コール オブ デューティ』にも影響しそうだ。

Activision傘下スタジオの1つで、シリーズ最新作『Call of Duty: Modern Warfare Ⅲ（コール オブ デューティ モダン・ウォーフェア 3/ MWⅢ）』を今まさに継続サポートしているSledgehammer Games（スレッジハンマーゲームズ、SHG）では、30％もの人員削減が行われたとInsider GamingのTom Henderson氏が報じている（CharlieIntelでは「25％以上」）。

SHGについては先日、『コール オブ デューティ』シリーズの新作に関する噂話に関連し、同スタジオが規模を縮小するという噂もあり、結果的に整合が取れた。CharlieIntelによると、SHGのクオリティテストを担当していた従業員らも解雇を報告しており、今後の『コール オブ デューティ』作品の品質が懸念される。

SHGとならんで、他のCoD開発スタジオであるTreyarch（トレイアーク）、Raven Software（レイヴンソフトウェア）、Beenox（ビーノックス）からも開発スタッフが解雇を報告。High Moon（ハイムーン）では10％ものスタッフが去ったとされる。さらには、Toys for Bob（トイズフォーボブ）のスタッフや、Activisionのカスタマーサポートスタッフまでもがレイオフの対象になった。

「Xboxは実物ソフトを止める？」という噂も

Bethesda（ベセスダ）を有するZeniMax（ゼニマックス）の従業員も、今回のレイオフの影響を受けた。さらにMicrosoftのXbox事業では、大勢のコミュニティマネージャーや、実物ゲームソフトの小売販売を担当する部署が閉鎖されたと伝えられている。

ここから派生し、「Xboxは実物ソフトの販売を止めるのではないか」とさえささやかれている。しかし現時点でMicrosoftからは確認されていない。

今回のレイオフに際したメッセージの中で、Xbox事業のCEOであるPhil Spencer氏は、「この移行期間に影響を受けた方々には、雇用法により通知される退職金を含め、徹底したサポートを提供します」とつづっている。

2023年より、メタ社をはじめハイテク産業でのレイオフが数多く取り沙汰されている。ゲームとその関連業界に関しては、たとえばTwitchが500人以上の大規模レイオフを敢行。先日も『Valorant（ヴァロラント）』などを手がけるライアットゲームズが従業員11％をレイオフする出来事があった。

今後も各業界での人員削減は続きそうだ。ゲーマーとしては、作品のクオリティやコンテンツ量、アップデートのペースに大きな影響が及ばないことを祈りたい。

Source: The Verge, X